脱サラ前に貯金はいくら必要？準備不足で辞めた私が2年分ほしいと思う理由

「会社を辞めたいけれど、貯金はいくら必要なのだろう」
「500万円あれば脱サラしても大丈夫なのか」
「1年分の生活費を用意すれば何とかなるのか」

会社を辞めて独立したいと考えたとき、最も気になることの一つが、退職後のお金ではないでしょうか。

私は50歳になる少し前に、中間管理職として働いていた会社を辞めました。

退職前にブログやアフィリエイトで数件の成果が発生し、初報酬として約3,000円を得たこともあります。

当時の私は、

と考えていました。

しかし、会社を辞めた後のアフィリエイト収入は、月に数千円ほどでした。

1万円に届かない月が続き、売上がゼロの月もありました。

一方で、生活費、住宅ローン、住民税、年金、保険料などの支払いは続きます。

私は退職後の生活に必要な金額を細かく計算し、その金額を計画的に貯めてから会社を辞めたわけではありません。

会社員時代の貯金が、たまたまある程度残っていただけです。

そのため、退職後は、収入で生活するというよりも、減っていく貯金を使って生活する状態になりました。

今の私が、脱サラ前の自分から、

「貯金はいくらあれば会社を辞めてもよいか」

と聞かれたら、次のように答えます。

少なくとも、自分の家庭の生活費2年分は準備したい。
ただし、それだけで会社を辞めてよいとは判断しない。

生活費2年分というのは、誰にでも当てはまる正解ではありません。

私自身の失敗を踏まえた、現在の個人的な基準です。

この記事では、準備不足のまま会社を辞めた私が、なぜ生活費2年分を準備したいと考えるようになったのか、退職前にどのようなお金を計算すべきだったのかを紹介します。

※この記事は、私自身の脱サラと家計の失敗をもとにした体験談です。会社を辞めるために必要な金額は、家族構成、年齢、住居、収入、貯蓄、退職後の働き方などによって異なります。生活費2年分は、私個人の目安であり、安全を保証する基準ではありません。

脱サラ前の貯金はいくら必要なのか

脱サラ前に必要な貯金額は、全員同じではありません。

毎月15万円で生活できる人と、毎月40万円必要な家庭では、1年間に必要な金額が大きく異なります。

賃貸住宅で暮らしている人もいれば、住宅ローンを返済している人もいます。

一人暮らしなのか、配偶者や子どもがいるのかによっても違います。

退職後すぐに別の仕事を始める人と、収入がない状態で事業を始める人でも、必要な備えは変わります。

そのため、

脱サラするなら一律に500万円必要
1,000万円あれば絶対に安心

とは言えません。

大切なのは、一般的な貯金額を探すことより、自分の家庭で毎月いくら必要なのかを確認することです。

私なら最低でも生活費2年分を準備する

現在の私なら、少なくとも生活費2年分を、預貯金など退職後すぐに使える資金として準備します。

例えば、毎月の最低生活費が25万円なら、

25万円×24か月＝600万円

です。

毎月30万円なら、

30万円×24か月＝720万円

になります。

ただし、この生活費には、食費や水道光熱費だけでなく、住宅ローン、通信費、保険料、教育費なども含めて考える必要があります。

さらに、住民税、健康保険、年金、事業費、車の維持費、家電の故障なども別に確認します。

つまり、

毎月の生活費2年分だけを用意すれば十分

という意味ではありません。

生活費2年分は、あくまで私が最初に確保したい最低限の土台です。

私は生活防衛資金を計画せずに会社を辞めた

私は退職時、貯金がまったくなかったわけではありません。

会社員として働いてきた中で、ある程度のお金は残っていました。

しかし、そのお金を、

に分けて管理していたわけではありません。

「この金額まで減ったら別の仕事を探す」

「何か月以内に収入が増えなければ方針を変える」

といった期限も決めていませんでした。

貯金があったことと準備ができていたことは違った

銀行口座にお金が入っていると、

「しばらくは大丈夫だろう」

と思ってしまいます。

私もそうでした。

しかし、貯金があることと、退職後の資金計画ができていることは違います。

私は、

を具体的に計算していませんでした。

たまたま貯金があったため、すぐに生活できなくなることはありませんでした。

しかし、それは計画的に準備できていたからではありません。

偶然、時間を買えるお金が残っていただけでした。

作業時間が増えれば収入も増えると思っていた

退職前の私は、会社員として働きながらブログを運営していました。

仕事が終わった後や休日に記事を書いていたため、ブログへ使える時間には限りがあります。

そこで私は、

会社を辞めれば、記事を書く時間が増える
記事が増えれば、アクセスも収入も増える

と考えました。

しかし、作業時間が増えたからといって、収入が同じ割合で増えるわけではありませんでした。

狙うキーワードが間違っていれば、何記事書いても検索上位へ入りません。

読者が求めていない記事を書いても、商品は売れません。

私は、収入が安定していない状態で、将来の売上を楽観的に考えすぎていました。

収入が安定する前に会社を辞めた結果については、次の記事で詳しく紹介しています。

退職後は貯金が想像以上の速さで減っていった

会社を辞めた後、貯金は少しずつ減っていきました。

一度に大金を使ったわけではありません。

毎月の生活費や固定費によって、継続的に減っていきました。

収入は不安定でも支出は安定していた

ブログやアフィリエイトの収入は安定しません。

先月商品が売れたからといって、今月も売れるとは限りません。

広告案件が終了することもあります。

検索順位が下がれば、アクセスが減る可能性もあります。

しかし、支出の多くは安定しています。

売上がゼロの月でも、これらの支払いは必要です。

私は退職後になって、

収入は不安定なのに、支出だけは毎月きちんとやって来る

という当たり前の現実を実感しました。

住民税は退職後の少ない収入だけでは決まらなかった

特に驚いたのが住民税です。

私は、会社を辞めて収入が減れば、税金の負担もすぐに小さくなるような感覚を持っていました。

しかし、個人住民税の所得割は、前年の所得をもとに計算されます。

そのため、退職後の現在の収入が少なくても、会社員時代の所得をもとにした住民税を納める時期があります。

私はこの時間差を十分に理解せず、具体的な金額も試算していませんでした。

退職後に届いた住民税の通知を見て、

「今の収入はほとんどないのに、なぜこんなに高いのか」

と驚きました。

退職後に住民税や国民年金の負担へ驚いた経験については、次の記事で詳しく紹介しています。

年金や健康保険の負担も自分で管理する

会社員時代は、厚生年金保険料や健康保険料が給料から差し引かれていました。

退職後、すぐに別の会社へ就職せず、自営業者などになる場合は、年金や健康保険の手続きと負担も確認する必要があります。

日本年金機構は、厚生年金へ加入していた20歳以上60歳未満の人が退職し、次の会社へ入るまで期間が空く場合、原則として国民年金第1号被保険者の加入手続きが必要だと案内しています。

私は会社員時代、給与から引かれた後の手取り額を中心に見ていました。

退職後は、それまで会社を通じて処理されていた支払いを、自分の口座から支払うことになります。

貯金額より毎月いくら減るかを確認すべきだった

脱サラ前は、

「貯金が何百万円あるか」

という合計金額ばかり見ていました。

しかし、本当に確認すべきだったのは、

収入がなかった場合、毎月いくら貯金が減るのか

です。

例えば、貯金が600万円あっても、毎月40万円減るなら、単純計算では15か月分です。

貯金が400万円でも、毎月20万円で生活できるなら、20か月分になります。

同じ貯金額でも、生活費によって持つ期間は大きく異なります。

退職後の資金が何か月持つかを計算する

基本的な考え方は、次のようになります。

退職後に使える現金÷毎月の赤字額＝資金が持つ月数

例えば、

• 退職後に使える現金：600万円
• 毎月の支出：30万円
• 毎月の収入：5万円
• 毎月の赤字：25万円

であれば、

600万円÷25万円＝24か月

です。

ただし、実際には税金、車検、家電の買い替え、医療費など、毎月発生しない支出もあります。

そのため、単純計算どおりに24か月持つとは限りません。

投資中のお金をすべて生活費として数えない

株式や投資信託を持っている場合も、それを現金と同じように扱うことには注意が必要です。

必要なときに価格が下がっている可能性があります。

生活費のために売却すれば、その後の資産形成にも影響します。

私なら、退職直後の生活費として使うお金は、価格変動のある資産とは分けて考えます。

少なくとも、近い時期に必要になる生活費は、すぐに使える預貯金として確認します。

脱サラ前に計算しておきたい7つのお金

現在の私なら、退職前に次の7項目を計算します。

確認するお金	主な内容
1．毎月の生活費	食費、水道光熱費、日用品、通信費など
2．住居費	住宅ローン、家賃、管理費、修繕費など
3．税金・社会保険	住民税、健康保険、国民年金など
4．家族に必要なお金	教育費、家族の生活費、行事費など
5．事業に必要なお金	パソコン、サーバー、ドメイン、各種サービスなど
6．不定期に必要なお金	車検、税金、家電、修理、医療費など
7．緊急予備費	予想外の支出や収入減少への備え

順番に説明します。

1．毎月の最低生活費

最初に確認するのは、現在の平均的な生活費です。

ただし、普段使っている金額をそのまま見るだけでなく、

収入が少ない時期でも必要になる最低限の金額

を確認します。

食費、水道光熱費、日用品、通信費などを合計します。

「退職したら節約すればよい」と考えるのではなく、現実に続けられる金額で計算することが大切です。

2．住宅ローンや家賃

住居費は、簡単には減らせない大きな固定費です。

私は退職後も住宅ローンの支払いがありました。

会社を辞めても、住宅ローンの金額は変わりません。

持ち家であっても、固定資産税、修繕費、管理費などが必要になる場合があります。

退職後の資金計画では、毎月の返済額だけでなく、年間で必要になる住居関連費も確認します。

3．住民税・健康保険・年金

会社員時代には給料から差し引かれていたものでも、退職後は自分で支払うものがあります。

特に退職した翌年の住民税は、現在の収入ではなく、前年の所得が影響します。

健康保険についても、国民健康保険、任意継続、家族の扶養に入るなど、状況によって選択肢や負担が異なります。

具体的な金額は自治体や加入状況などによって変わるため、退職前に勤務先、自治体、健康保険組合などへ確認した方がよいと思います。

4．子どもや家族に必要なお金

50代では、子どもの教育費が残っている家庭もあります。

家族の生活費も必要です。

自分一人なら支出を大幅に減らせても、家族全員の生活を急に変えることは簡単ではありません。

退職は自分の働き方の問題ですが、お金の影響は家族にも及びます。

私も、収入が増えない時期には、家族に対して申し訳なさを感じました。

退職前に、

を、もっと具体的に共有すべきだったと思います。

5．独立後の仕事に必要なお金

ブログは、比較的少ない費用で始められます。

それでも、完全に無料ではありません。

などが必要になる場合があります。

私は当初、無料へこだわっていました。

しかし、作業時間を減らしたり、データやアカウントを守ったりできるものには、お金を使うようになりました。

事業費を削りすぎると、作業効率や安全性が下がることもあります。

生活費とは別に、仕事を続けるためのお金も計算します。

6．毎月ではない大きな支出

家計を考えるとき、毎月の支払いだけを見てしまいがちです。

しかし、年に一度、数年に一度必要になるお金もあります。

こうした支出を忘れると、想定より早く貯金が減ります。

過去1年から数年の銀行口座やクレジットカードの明細を確認し、不定期の支出を年間金額として見積もる方法があります。

7．何も起きなくても残しておく予備費

計画どおりに進まないことを前提に、予備費も必要です。

ブログ収入が想定より増えない。

パソコンが故障する。

家族に急な出費が必要になる。

自分が体調を崩して作業できなくなる。

すべてを事前に予測することはできません。

退職後に使えるお金を、最初から生活費や事業費で使い切る計画にはしない方がよいと思います。

私が生活費2年分ほしいと思うようになった理由

私が生活費2年分を目安にするのは、一般的な正解として教えられたからではありません。

準備不足で退職した自分の経験からです。

ブログ収入が安定するまでの期間を予測できなかった

退職前の私は、時間を増やせば比較的早く収入も増えると考えていました。

しかし、ブログで成果が出る時期は簡単には予測できません。

記事を書いても検索上位へ入らないことがあります。

検索上位へ入っても、商品が売れるとは限りません。

商品が売れても、広告案件が終了する場合があります。

半年あれば十分なのか、1年必要なのか、それ以上かかるのか。

退職前の私には分かりませんでした。

だからこそ、現在なら短い期間だけを前提にせず、少なくとも2年間は暮らせる資金を持ちたいと考えます。

お金が減る焦りで判断を誤りやすくなる

貯金残高が減っていくと、冷静でいられなくなります。

早く稼がなければならない。

すぐに成果が出る方法を探さなければならない。

その焦りから、

といった行動を取りやすくなります。

生活費に余裕があれば必ず成功できるわけではありません。

しかし、残り時間が少ない状態よりは、冷静に試行錯誤しやすくなります。

失敗を認めて方向転換する時間が必要だった

私は、会社を辞めた判断が間違いだったと認めることに抵抗がありました。

会社へ戻るのは恥ずかしい。

途中で諦めたと思われたくない。

何とかブログで結果を出したい。

そのような気持ちがありました。

資金に余裕がなくなれば、本来は早めに別の収入源を探す必要があります。

しかし、精神的には簡単に切り替えられません。

現在の私は、事業を育てる時間だけでなく、

うまくいかなかったと認め、次の選択へ動くための時間

も必要だと考えています。

生活費2年分あっても安心とは限らない

生活費2年分を準備しても、脱サラが成功するとは限りません。

2年間収入が増えなければ、貯金は減ります。

病気や家族の事情によって、想定以上の支出が発生する可能性もあります。

物価や生活環境が変わることもあります。

また、2年間仕事から離れることで、再就職が難しくなる場合も考えなければなりません。

そのため、

2年分あるから辞める
2年分ないから絶対に辞められない

という単純な判断にはしません。

生活費2年分は、会社を辞める条件の一つにすぎません。

貯金だけでなく収入が安定しているかも確認する

現在の私なら、貯金額だけを見て退職を決めません。

副業や事業の収入が、どの程度安定しているかも確認します。

売上ではなく利益を見る

月に30万円の売上があっても、経費が20万円なら、残る利益は10万円です。

脱サラの判断で見るべきなのは、売上ではなく、経費を引いた後の利益です。

さらに、その利益から税金や社会保険料、生活費を支払います。

「月商〇万円」という数字だけを見て、会社員の給与と同じように考えるべきではありません。

1回の成果ではなく継続性を見る

私は約3,000円の初報酬を得たとき、

と大きな喜びを感じました。

その後も商品が数件売れたことで、

「これから収入が増えるかもしれない」

と期待しました。

しかし、数件売れたことと、生活できる収入が安定していることは違います。

一つの商品が売れた。

ある月だけ収入が増えた。

SNSで偶然記事が広がった。

それだけで退職を判断するのではなく、一定期間継続して利益を得られているかを見る必要があります。

現在の私なら会社員年収を月割りして考える

現在の私なら、副業や事業の利益が、

会社員時代のボーナスを含めた年収÷12

に近い水準まで安定してから、退職を本格的に考えます。

例えば、ボーナスを含めた年収が600万円なら、月50万円です。

ただし、個人事業では会社員と同じ福利厚生や保障があるとは限りません。

収入の変動もあります。

そのため、会社員時代の手取り額と同じ金額を一度稼げただけでは、十分とは考えません。

これも、すべての人に必要な条件ではなく、準備不足で辞めた私が現在考えている個人的な基準です。

失敗したときの別の収入源も決めておく

退職前の私は、

ブログで稼げなければどうするか

を具体的に決めていませんでした。

会社を辞めた後は、ブログで成功することばかり考えていました。

しかし、独立後の計画には、うまくいかなかった場合の選択肢も必要です。

例えば、

といった方法があります。

大切なのは、

ブログで生活するか、会社員へ完全に戻るか

という二択にしないことです。

収入源を一つ増やすだけでも、貯金が減る速度を遅らせられます。

いつ別の仕事を探すかを先に決める

お金が減ってから考えると、

「もう少し続ければ成果が出るかもしれない」

と判断を先延ばしにしやすくなります。

そこで退職前に、

といった条件を決めておきます。

実際にその時点で状況を見直すことになりますが、何も基準がないよりは判断しやすくなります。

疲れ切っている場合は貯金だけで判断しない

仕事の責任や長時間労働によって、心身が限界に近い場合もあります。

そのようなときに、

「2年分の生活費がないから、絶対に辞めてはいけない」

と我慢し続けることが正しいとは限りません。

退職以外にも、

といった選択肢があります。

健康や安全に関わる状態なら、お金の準備だけを理由に無理を続けるべきではないと思います。

仕事の責任に疲れ、負担の少ない働き方を考えている50代に向けた記事は、こちらです。

脱サラ前に私なら作る資金確認表

現在の私なら、退職届を出す前に、少なくとも次の項目を一枚の表にまとめます。

確認項目	自分で入力する内容
現在の預貯金	退職後すぐに使える現金
毎月の最低生活費	無理なく続けられる金額
年間の不定期支出	税金、車検、修理、行事など
退職後の税金	住民税などの見込み
社会保険の負担	健康保険、国民年金など
事業の初期費用	パソコン、設備、教材など
毎月の事業費	サーバー、通信費、サービスなど
退職後の確実な収入	副業利益、配偶者収入など
資金が持つ期間	現金÷毎月の赤字額
方針を見直す時期	いつまで挑戦するか
撤退・再就職の基準	いくらまで減ったら動くか
別の収入源	再就職、アルバイト、業務委託など

J-FLECの教材でも、家計管理や生活設計を学ぶうえで、お金の流れを把握し、支出の優先順位を考えることが扱われています。退職前には、頭の中だけで考えるのではなく、数字を見える形にすることが重要です。

私は、お金について学ぶ前に会社を辞めました。

本来は、会社員として安定した給料がある間に、この表を作るべきでした。

脱サラ後にお金の勉強を始め、固定費、税金、保険、投資を見直した経緯については、次の記事で紹介しています。

貯金があるだけでは退職準備にならなかった

私は、会社を辞めたこと自体を後悔しているわけではありません。

現在の知識を持って過去へ戻ったとしても、最終的には会社を辞める道を選ぶと思います。

ただし、当時と同じ時期、同じ準備のまま辞めることはありません。

収入が安定するまで待つ。
生活費2年分を準備する。
退職後の税金や社会保険料を試算する。
仕事がうまくいかなかった場合の期限を決める。
別の収入源や、戻れる仕事を考えておく。
家族へ具体的な計画を説明する。

そこまで準備してから退職します。

会社を辞めたいと思っていた当時の自分へ伝えるなら、こう言います。

貯金通帳の残高だけを見て「しばらく大丈夫」と判断するな。
そのお金が毎月いくら減り、何か月持つのかを計算しろ。
ブログで稼げる前提ではなく、稼げなかった場合の計画を作れ。

脱サラ前に必要なのは、大きな貯金額だけではありません。

毎月の生活費を知ること。

退職後の負担を知ること。

収入が安定しているか確認すること。

そして、失敗した場合の次の行動を決めることです。

私にとって生活費2年分は、会社を辞めるための許可証ではありません。

失敗しても、焦ってすべてを失わないための時間です。

会社を辞めて新しい働き方へ挑戦するなら、その挑戦を続けるためのお金だけでなく、撤退や方向転換をするためのお金も準備しておくべきだったと思います。